エッジデバイスによる顔認証では、顔認証技術とその仕組みの概要をご紹介しました。要約しますと、顔認証は、顔の特徴点を抽出して、事前に登録された個人情報と照合する生体認証技術です。このテクノロジーは、エッジコンピューティングのシステムでの使用に最適化されています。顔認証技術は以前より存在していましたが、近年ではより幅広い分野で利用されはじめています。この記事では、世界最高水準の顔認証エンジンFaceMe® を利用するデベロッパーの視点に基づき、顔認証の用途とトレンドに関する最新の情報をご紹介します。
今日、世界中の多くの人々が日常的に顔認証技術を利用しています。スマートフォンのロック解除は最も普及している用途の一つですが、顔認証の用途は他にもたくさんあり、すでに広く普及しています。
FaceMe® をはじめとする顔認証技術は、多くの産業分野で多くの付加価値を生み出すことのできる様々な機能を持っています。
ここでは、様々な分野における顔認証技術の使用例をいくつかピックアップし、顔認証の実装する上で考慮すべき必要のある事項をご紹介します。また、世界経済の成長に影響を与え得る、ソリューション開発とイノベーションについてもご紹介します。
アクセス制御とは、特定の場所やリソースへのアクセスを選択的に制限することです。顔認証でアクセス制御をどのように強化できるかを、いくつかの例をもとにご紹介します。
顔認証を使用することによって、施設における入退場の管理を自動化する事が可能となり、セキュリティレベルを下げる事なく、むしろ強化することができます。
例えば、様々な組織が入居している商業ビルでは、顔認証技術を使用する事により、施設の安全を確保する事ができます。顔を検出して認証することで、許可された従業員、または事前に登録された訪問者のみ入館を許可することが可能です。さらに、入館が許可されている人物に対しては、立ち入り可能なエリアをガイドする事により、施設内での行動を制限、モニターすることができます。
キャビネットなどで使用されています。これらは通常、認証用のワイヤレス端末と暗号化キーを使用して開錠を許可しています。
顔認証をスマートロックに組み込むことで、あらかじめ許可された人物にのみ開錠を許可することができます。これは住宅だけではなくオフィスなどでも利用でき、顔認証によって個人を確認できた場合にのみ、アクセスを許可することができます。
飛行機への搭乗は、空の旅における大きなボトルネックの一つです。航空会社は乗客のグループ分けなどで搭乗がスムーズに行われるよう取り組んでいますが、搭乗券やスマートフォンの画面の読み取りに時間を要したり、また手作業によるトラブルが発生したりすることがあります。
世界中の航空会社が、顔認証を使用した自動搭乗ゲートを使用し始めています。あらかじめ登録された乗客の顔写真を含むデータと、搭乗ゲートで撮影した顔を照合することで、トラブルを減らし、迅速かつ安全な搭乗を実現できます。
入国審査および税関検査は、旅行者にとっては煩わしいものの、避けては通れない手続きの一つです。近年、いくつかの国では、列に並んで待っている間に申告内容を入力できるセルフサービス端末を導入しており、入国管理官との間で行われる手続きを短縮しています。
多くの場所で導入されているこれら端末には、既に顔認証の技術が実装されています。端末でスキャンしたパスポートと旅行者の顔を照合することで本人確認が行われ、申告フォームに情報が自動で入力されます。また、頻繁に旅行する人は事前に情報を登録しておくことで、自動化ゲートを利用することができます。
エレベーターは人を運ぶだけではなく、例えば特定の階のみに移動制限を掛けるためアクセスカードを使用するなど、建物へのアクセス権限の制御にも使用されています。
顔認証を使用する事により、エレベーターでのアクセス制御を安全かつシンプルにすることができます。例えば、最上階に共有エリアが作られたマンションや、研究開発センターなど、外部の人間が特定フロアへの立ち入りを制限する必要がある施設では、エレベーターに入った人物を顔認証で識別し、それぞれのフロアへのアクセス権を許可または拒否する事ができます。また、許可されていない人物がフロアへ立ち入りを試みた場合に、自動的に警備にアラートを送信することもできます。
薬局や病院では、セキュリティ、安全性、規制といった目的で医薬品等の備蓄品が厳重に監視されており、職員によってもアクセス権が制限されています。高レベルのセキュリティを確保するためにも、顔認証によって承認されたスタッフのみにアクセスを承認したり、不正なアクセスが試みられた場合にはアラートを送信したり、誰がどの医薬品を取り出したかのログを記録することができます。
研究施設、病院、工場、倉庫、あるいは農業や鉱業といった分野においては、厳格な運用管理を必要とする機器や機械が多数存在します。物理的なキーや運用台帳、キーカードやコンピューターを使用した管理などの従来の制御システムは、有効性や信頼性の面で必ずしも完全ではありませんでした。そのような機器に顔認証によるアクセス制御を組み込むことで、顔認証による非接触で正確なログインと、詳細な使用記録が可能となります。また、機械の不正使用の試行、許可された時間以外の操作、安全基準により制限されている時間を超えた操作などの問題が発生した場合に、セキュリティにアラートを送信することができるようになります。
本人確認 (Know Your Customer=KYC)は、法律で規制されている金融サービスの世界的な慣行です。金融機関は、顧客の身元を確実に検証し、ビジネスにおけるリスクを排除するために様々な努力を払っています。
このプロセスでは通常、運転免許証やパスポートなどの公的機関が発行した証明書を確認および検証することで顧客の身元を確認します。また、マネーロンダリングなどを防ぐために、様々な文書と相互参照することが求められる場合もあります。KYCは個人情報盗難や詐欺の防止、法律で制限されている製品やサービスへのアクセス制御にも役立っています。例えば、自動販売機でタバコを購入する際の年齢確認などがこれにあたります。
顔認証を使用する事によって、従来のKYCをより堅牢で効率的なものにすることが可能となります。また、KYCのプロセス全体をデジタル化し、PCやスマートフォンを使用してどこからでも本人確認ができるようにすることによって、何時でもサービスの提供が可能となりオンライン金融サービスの可能性が拡がります。顔認証を使用したKYCはeKYC(electronic Know Your Customer)と呼ばれています。eKYCは、顔認証を使用して実際の顧客の顔と、スキャンまたはあらかじめ登録された身分証明書の顔写真を照合することで、本人確認という複雑な認証作業をリモートで実現することができます。
eKYCによる本人認証のプロセス：
ID写真をスキャン
顔写真またはビデオを撮影
1:1 顔の特徴点を比較
顔認証によるeKYCの使用例を3つご紹介します。
防犯カメラを使用したセキュリティは住宅や商業施設、公共施設などで広く普及しており、社会の安全の維持に貢献しています。
Wi-Fiで接続する家庭用のカメラから高度なCCTVシステムに至るまで、防犯カメラシステムは通常、リアルタイムでのモニタリングを行いながら、確認と分析のために過去に発生した出来事を記録しています。しかし、これらを効果的に運用するためには、映像をリアルタイムで監視し、対応が必要な事態が発生した場合は手動で担当者への連絡を行わなければならず、運用コストや信頼性の面で少なからず問題がありました。
顔認証を使用する事によって、セキュリティシステムの有効性を高めると同時に、全体的な運用コストを削減することが可能です。顔認証によりカメラに映った人物を識別し、システムのデータベースと照合する事によって、その人物に対して対応が必要な場合には自動的に担当者へのアラートを送信できます。これらのシステムを効果的に運用することで、顔認証は社会の安全の維持に大きく貢献することができます。
次の例をもとに、テクノロジーの有効性を検証していきましょう。
工場や倉庫は製品の製造だけではなく、保管や出荷などを通して世界中でサプライチェーンを構成し、社会の維持に重要な役割を果たしています。
これらの施設では、資産の保護や機器の監視、および施設に存在する多くの危険から資産や従業員を守るため、セキュリティに多額の投資を行っています。顔認証を備えたスマートセキュリティシステムを導入することで、特定の担当者にのみ制限区域へのアクセスを許可したり、また適切な免許と資格を持つ従業員のみが機器を操作できるようにするといったことが可能になります。
もし工場や倉庫内で何らかの事故が発生した場合、スマートセキュリティシステムは自動的に事故を検知し、関連する従業員や人数を把握して、直ちにセキュリティに通知します。これにより、事故に巻き込まれた人を迅速に救護することができます。また、医療チームが現場に到着する前に、あらかじめ救護対象者の情報などを確認することもできます。
顔認証を使用して、ライブ映像を事前に登録された個人情報データベースと照合することによって、施設の監視を大きく改善することができます。データベースに登録のない人物や、過去にブラックリスト登録された人物が施設への侵入を試みた場合、即座にセキュリティへアラートを送信することができます。
例として、学校における生徒の安全について考えてみましょう。学校の安全確保は、保護者と教師にとってきわめて重要な課題となっています。顔認証技術を使用したスマートセキュリティシステムにより、学校に出入りする人々を効率的に判別することができます。不審者が学校に近づいたり侵入を試みたりした瞬間は、即座に行動をとるよう担当者に警告することができます。
同様のセキュリティシステムは小売店でも利用可能です。店員への嫌がらせや、万引きといったトラブルに巻き込まれた経験のある小売店は少なくありません。顔認証を使用したスマートセキュリティシステムによって、このようなトラブルを発生させるような人物が入店した場合に、即座に担当者へ注意を促す事ができます。
住宅における顔認証とスマートセキュリティの普及は、近年における最も素晴らしい革新の一つです。このテクノロジーによって、プライバシーを保護しながら、家に暮らす家族や資産を保護することができます。
顔認証を備えたスマートホームセキュリティシステムは、学習により、家族が外出したり、また帰宅したりした際に、自動的に警備を開始または解除することができます。システムが人物を居住者として識別した場合はアラートを送信せず、また居住者もしくは許可された訪問者ではない人物がアクセスを試みようとした場合は、管理者や居住者に即座に警告することができます。
多くの人々にとって、顔認証は監視やセキュリティといった用途に関連する技術であると認識されています。しかし、顔認証の用途は非常に幅広く、スマートリテールや顧客体験のパーソナライズといった分野でも大きな役割を果たしています。顔認証によって会員登録された顧客の体験を向上させることができ、また、会員以外にも統計に基づいた情報からパーソナライズされた体験を提供することもできます。また柔軟に設計された顔認証SDKは、スマートサイネージやインタラクティブ端末に容易に組み込むことができます。小売店や宿泊施設、飲食店などの幅広い分野において、顔認証によるパーソナライズされた顧客体験を提供する事によって、大きなメリットを得る事が可能となります。
いくつかの事例を見ていきましょう。
顧客へのロイヤリティを向上させるためには、顔認証の活用が有効です。店舗に設置された端末により、あらかじめ登録されたVIP顧客を識別し、入店時にスタッフに特別な対応を行うよう促すことができます。また、顔認証をPOSシステムに追加することにより、登録された顧客の情報を即座に呼び出して履歴を参照したり、顔認証を使用した非接触での決済を安全に行うことができます。
宿泊施設では、顔認証を使用して、エントランスを行き来するVIPやゲストを識別することができます。スタッフに通知を行うことで、特別なサービスを提供したり、ゲストの好みに基づいて部屋をセッティングすることができるようになります。
飲食店の場合、登録されたリピート顧客をVIPとして識別して、追加の特典やサービスを提供することができます。
デジタルサイネージは、公共空間やショッピングモール、飲食店、小売店などでリッチなメディアを配信するためのツールとして近年広く普及しています。顔認証機能を備えたカメラをデジタルサイネージに追加することで、パーソナライズされたインタラクティブな店内体験を提供することができます。会員登録された顧客には、過去の購入記録や好みに基づきパーソナライズされたおすすめ情報を提案することが可能になります。会員以外の顧客にも顔認証による性別・年齢・表情などの属性分析に基いて、より関連性の高い情報を表示することができます。
宿泊施設においては、顔認証技術を備えたデジタルサイネージで、登録されたゲストの部屋への道順を案内したり、ゲストの好みに基づいて、周辺地域に関するパーソナライズされたおすすめ情報を提供することができます。
POSデバイスとセルフレジ端末に顔認証技術を追加することで、登録された顧客にカードレスで安全な非接触決済を提供することができます。多額の決済の場合は、クレジットカードまたは身分証明書と組み合わせた二要素認証を行うこともできます。これらは食料品店をはじめとした小売店、ファストフード店や社員食堂に至るまで、様々な場所で使用することができます。会員プログラムを提供している企業は、POSシステムに顔認証SDKを実装し、会員に顔写真の登録を依頼することで、サービスを展開することができます。国際的なクレジットカード会社などがこういったサービスの実証実験を既に開始しています。iPhoneのFace IDを用いたApple Payも、カードレス決済の一つです。
未成年者のたばこ購入を防止するため、たばこの自動販売機はほぼ姿を消しつつあります。しかし、自動販売機に顔認証を追加することで、たばこやアルコールなどの年齢確認が必要な商品を販売するうえでの問題を解決できます。自動販売機に表示される指示に沿って、写真付きの身分証明書をスキャンし、カメラで顔をキャプチャするだけで、顔認証エンジンが1:1比較により本人確認を行い、商品の購入を可能とします。
顔認証はデータ分析にも活用できます。小売店舗では、顔認証機能を備えたデバイスで顧客の行動や統計データを記録できます。顧客が通路に立って困った顔をしている、また鏡の横に置かれた商品を購入する傾向があるといった行動パターンを分析できます。これらの行動パターンは、顔認証とAIテクノロジーによって取得され、店舗運営者はデータに基づいて、顧客がよりポジティブな体験を得られるよう対策をとることができます。
2020年初頭からの感染症状況によって、公共およびプライベートな空間で人々の健康と安全を守るため、外出時のマスク着用など、世界的にな感染症対策が講じられています。このような状況において、顔認証はマスク着用状態の確認などで、感染症対策に貢献することができます。FeceMe® などの顔認証を備えた検温スクリーニング端末を街中で見かけることも増えています。
最新の顔認証機能を備えた端末は、カメラを使用して、人物がマスクを着用しているかどうか、および着用状態が適切かを検出できます。また、検温のための赤外線カメラと接続する機能を持ち、これにより施設に入場する人々の健康状態をチェックしてスクリーニングすることができます。なんらかの問題が発生した場合は、担当者に通知して適切な対応を取ることができます。
顔認証による健康と安全の確保は、このように多くの場面で活用することができます。検温スクリーニング端末は、商業施設、飲食店、宿泊施設、オフィス、公共交通機関などに設置することができます。特に公共交通機関は、感染症状況の収束後も引き続き予防対策が必要となる分野であり、顔認証は重要な役割を果たしています。
昨今の感染症状況によって、特に空港や駅のような不特定多数の人々が利用する場所において、公共交通機関の運営に携わる人々の健康と安全をいかに守るかという課題が生じています。この課題をクリアするために、顔認証は重要な役割を果たしています。入口やホールに設置されたカメラにより、人々のマスク着用状態確認と検温を行い、リスクの高い人物を検出して、必要な措置を講じることができるよう担当者にアラートを送信できます。また、顔認証を搭載した非接触チェックイン端末や自動搭乗ゲートに、これらの機能を組み込むこともできます。バスにおいては、顔認証を備えたシステムを使用し、チケットを使用しない非接触での乗車チェックインや、乗車時に健康状態にリスクがないかを判断することができます。
公共機関は、テクノロジーの開発当初から顔認証が利用されてきた分野です。不適切な監視、偏見、または誤認といった問題について懸念する声もありますが、顔認証技術はこの分野で重要な役割を果たしてきました。警察では、犯罪の解決のため顔認証を使用してきました。一方で、顔認証に懐疑的な声に加え、不適切な運用に伴うトラブルなどにより、公共機関での顔認証技術の利用は順調に進んでいるとは言えません。市民の信頼を得るために、顔認証使用における個人情報の保護、および適切な規制と管理について十分に考慮する必要があります。
公共機関における顔認証の用途は、犯罪者の追跡だけではありません。先行事例で成功を収めた用途の一つに、介助を必要としているものの、自らの意思を伝達できない人への保護があります。例えば、身分証明書を所持していない認知症の高齢者や、事件や事故で意識を失ってしまった人などです。顔認証機能を搭載した端末を持った警察官などは、顔認証によって身元を確認し、迅速かつ適切な支援を行うことができます。
上記のような顔認証の利用事例の一つに、行方不明者の捜索があります。空港、駅、ショッピングモールなどの公共の場所にある防犯カメラによって、データベースにある行方不明者の顔が識別された場合に、すぐに関係機関に通知することができます。インドでの事例では、顔認証を使用して、4日間だけで 3000人近くの行方不明の子供を発見することに成功しています。
上記のほかにも、顔認証は多くの分野で利用されています。いくつかの例をご紹介します。
FaceMe® を実装した人型サービスロボットは、顔認証を使用して、人間とコミュニケーションをとりながら学習することができます。彼らは、ショッピングモールや図書館などの訪問者を案内するコンシェルジュとしての役割を果たすだけではなく、自宅での療養が必要な人をサポートできるようプログラムすることもできます。
顔認証を統合したシステムに接続されたカメラを職場や学校の入り口に設置することで、人々の出入りを自動的かつ正確に追跡できます。これにより、職場のタイムカードシステムを置き換えたり、学校の出欠状況を自動的に記録することができるようになります。
公共バスにおいて、許可されていない人物が車両を運転してしまうというトラブルが発生することがあります。こういった事態を防ぐため、ある公共バス運営者では、FaceMe® を搭載したカメラを実装して、許可されたドライバーのみが車両を運転できるようにしています。このソリューションでは、データベースを使用して運転席に座っている人物を識別し、その時点でバス運行のシフトに就いている運転手であるかどうかを判断できます。
顔認証は、特定の病気を検出するために使用できます。アメリカ国立ヒトゲノム研究所は、ディジョージ症候群という、顔の外観の変化を伴う疾患の検出に顔認証を使用しています。症例の96%で、顔認証が病気の診断に役立っています。アルゴリズムがますます高度になるにつれて、顔認証が病気の診断ツールとして使用される例がさらに増えていくことが期待できます。
カジノにおいて、顔認証は従来のセキュリティ監視だけではない役割を果たしています。多くの地域では、ギャンブル依存者を保護するために、自主的な除外リストを保持しています。リストに記載された人物がギャンブルに関与した場合、カジノ側に多額の罰金が科せられる可能性があります。顔認証によってリストされた人物を識別することで、カジノへの入場を制限することができます。また、ブラックリストに登録された詐欺師などがカジノに入場した際に、セキュリティ担当者にアラートを送信することもできます。
顔認証のさまざまな用途についてご紹介してきましたが、ここからは顔認証の実装と、考慮する必要のある事項についてご案内していきます。
顔認証は、基本的にソフトウェアテクノロジーとして提供されます。FaceMe® はソフトウェア開発キット(SDK)で、柔軟にカスタマイズし、ネットワークに接続可能なエッジベースのAI/IoTデバイスに組み込むことができます。FaceMe® SDKは幅広いデバイスおよびOSをサポートしています。詳しくはエッジデバイスによる顔認証をご参照ください。
ハードウェアに関しては、すべての顔認証の用途に対応できる万能のアプローチは存在しないと言っていいでしょう。顔認証を利用するユーザーとその分野、用途やニーズなどに応じて、ソリューション別に実装内容をカスタマイズする必要があります。
顔認証を実行できるハードウェアは数多くあります。もっとも一般的なものは、PC、ワークステーション、スマートAI/IoTデバイスなどです。デバイスの種類ごとに、使用できるチップセットやカメラの種類は異なります。ハードウェアのパフォーマンスとコストは、最も慎重に考慮しなければならない事項の一つです。詳しくは、エッジデバイスによる顔認証をご参照ください。
特定のニーズに合わせた顔認証ソリューションを設計する際は、まず、すでに広く展開されている事例から学ぶことをおすすめします。例えば、従業員と訪問者のアクセス制御に顔認証を実装する場合、規模や業務範囲が同等の企業での事例があれば、そこから多くを学ぶことができます。
新しい用途の場合は、最初にすべての要因と変数を決定して分析しなければならないため、特に慎重に考慮する必要があります。重要な項目のいくつかをご紹介します。
これらの項目が決定できれば、想定する用途に適した顔認証ソリューションのサイズ感を適切に把握できるはずです。
顔認証の用途を、さまざまな業界の例を挙げて説明してきました。ここでは、顔認証が既に採用され、普及が始まっている10の分野をご紹介します。
この記事でご紹介してきたように、顔認証の用途は無限大です。この他にも、テスト中でまだ普及していない、あるいは世間では全く知られていない多くのエキサイティングな用途が存在します。
チップセットとハードウェアのメーカーによって、より高性能で、より安価なAI対応製品が市場に提供され続ける限り、顔認証の新たな用途が生まれ続けていくことでしょう。私たちが注目している用途のいくつかをご紹介します。
この記事でご紹介した内容は、顔認証の可能性のほんの一部にすぎません。顔認証はAI生体認証技術の未来です。私たちは革新を続け、世界トップレベルのFaceMe® ソリューションをより多くのユーザーに提供してまいります。
顔認識の概要、その仕組み、および導入方法については、エッジデバイスによる顔認証をご覧ください.
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